６月５日、全教青年部は、「妊娠・出産・子育てに関わる実態調査2016」についての結果を記者発表しました。

　全教青年部は、昨年度取り組んだ「妊娠・出産・子育てにかかわる実態調査2016」の調査結果について、記者発表を行いました。
　現在、学校現場では急速に青年教職員が増えきています。今回の実態調査は、長時間過密労働や教職員不足の中で、働きながら妊娠・出産・子育てに関わる青年教職員の実態を明らかにしたものです。
　実態調査で明らかになったのは、妊娠・出産・子育てに関わる制度も十分に知らされないままに働き続けている青年教職員の実態、妊娠した状態でも長時間労働や部活・体育への参加といった危険な働き方をせざるを得ない職場の実態、産休・育休の代替者が見つからず周囲の教員の勤務の多忙化に拍車がかかっていく実態などです。また、職場での管理職からのマタハラについても多く声が寄せられています。
　これらの問題の解決には、妊娠・出産・子育についての職場での理解を進めるとともに、教職員定数を改善し長時間過密労働を解消していくことが不可欠です。
　全教青年部では、これらの実態を学校現場や世間に広くうったえるとともに、今年度も引き続き青年教職員の妊娠・出産・子育てかかわる実態調査にとりくんでいきたいと思います。